なぜ利益と売上高の関係に注目するのか
売上高を１００％として損益計算書の構成比率を計算すると、その企業の収益構造と、その裏返しとしての費用の構造が見えてきます。
つまり、原材料や仕入品にその企業が価値を付加し、市場にその価値を認知させていったプロセスを読み取ることができるってことです。
売上高利益率は、企業の営業プロセスにより規定されるため、事業の形態や業種が異なる企業同士を比較してみても優劣をつけることはできません。
逆に言えば、似通った事業プロセスの企業や、同じ企業を時系列で比較することによりさまざまなことがわかるってわけなんです。
売上高総利益率（売上総利益/売上高）
この指標ってのが利益率の高い製品を販売しているか、を示しているもの。
一般的に景気がよいときは上昇して、不景気になると下落する傾向があります。
売上高総利益率が高いってことは、営業力の強さや製品の品質の優秀さを意味するんですが、この比率が下落するときは、原価率の上昇や商品力の低下などの原因が考えられるので経営者としては何らかの手を打たなければいけない。
売上高総利益率を上げるためには、取引先は本当にこのままでいいか、商品構成はこれでいいのか、仕入れコストや生産コストの削除などを改める必要があり、これに合わせた行動が必要になってくるというわけです。
売上高営業利益率（営業利益/売上高）
企業本来の営業活動による利益率であり、本業の利益率が高いかどうかを示しています。
この数字を同業他社と比較することで、販売活動や管理活動の効率性がわかり、合理化の余地の有無なども把握することができます。
また販売費の内訳項目、たとえば広告宣伝費の金額を分析することにより、マーケティング戦略の違いなどを把握することができるのです。
興味があったら、有価証券報告書によって広告費が同業他社と比べてどれだけ大きいかを調べてみましょう。
売上高経常利益率とは
財務活動なども含めた通常の企業活動における利益率であります。（経常利益/売上高）
よって、売上高経常利益率には金融収支のよしあしや資金調達力の相違が反映されます。
この比率が年ごとに低下している場合には、固定費的な販売費および一般管理費や支払い利息等が増加している場合が多く、合理化が必要になるでしょう。
また連結の場合、経常利益は持分法による投資損益によっても影響されます。
なので
経常利益を増やしたい場合、子会社や関連会社などグループ全体のマネジメントを行う
必要があるということです。
これらを期間の比較や他社の比較をすることによって、企業の収益構造上の特徴を把握することができるということになるというわけです。
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